日経平均株価テクニカル分析が話題に
2月16日の日本株式市場は続伸して日経平均株価の終値は前日比255円27銭高の2万1720円25銭、TOPIXは18.10ポイント高の1737.37ポイントで終了。東証一部の出来高は14億2888万株、売買代金は2兆7149億円、値上がり銘柄数1708、値下がり銘柄数298、変わらずは59、売買代金トップは日経レバレッジETF、任天堂、日経ダブルインバースETF、トヨタ自動車、ソフトバンクグループ。
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カリスマ経営者と呼ばれる日本電産(6594)の永守重信会長兼社長が代表権のある会長に退き、6月20日付けで吉本浩之副社長が社長に昇格する人事を発表。日本電産の株価は経営者交代を不安視して3.4％下落して565円安の15935円と売られた。
東証一部値上がり率ランキング上位は生化学工業(4548)、ソースネクスト(4344)、北の達人コーポレーション(2930)、ＤＬＥ(3686)、アウトソーシング(2427)で、決算発表後に一旦は売られた銘柄が好業績を評価して値上がりする物が目立った。個人投資家が逆張り志向で、成長性の高い中小型株物色する動きも市場の話題となった。
動きの強い材料株ではブレインパッド(3655)が値上がり8位にランクイン、写真撮影すると河川コンクリートの劣化を確認できるアプリ提供する将来性が買い手掛かり材料視された。トレンドマイクロ(4704)っは一部証券会社から格上げの動きで日経平均株価上昇寄与度に貢献、京セラ(6971)は三菱ＵＦＪがレーティングを「ニュートラル」→「オーバーウエイト」格上げ、伊藤忠テクノ(4739)も同様に「ニュートラル」→「オーバーウエイト」格上げられて買われた。
値下がり率ランキング上位には複数の証券会社から投資判断の引き下げがあった福井コンピュータ(9790)が下落、ジーンズメイト(7448)、ネクソン(3659)、セイコーＨＤ(8050)、インソース(6200)などがランキングイン。
取引時間中、外国為替市場では1ドル=105円台まで円高進行したことから、円高メリット関連銘柄が物色された。家具最大手のニトリホールディングス(9843)、良品計画(7453)、ドトール日レス(3087)など輸入関連企業の株価が上昇したほか、牛丼御三家の吉野家ホールディングス(9861)、松屋フーズ(9887)、ゼンショーＨＤ(7550)が買われ内需外食産業で輸入牛肉と円高を意識した模様。
マーケット関係者の間では、日経平均株価テクニカル分析から価格面の調整は純分に進んでおり、今後21890円から910円幅を上回る反発が生じると、相場の底入れした可能性が高くなるとみて、終値21040円でも下げ止まらない場合には20640円～19930円処までの下げが拡大する可能性があると話題になりました。
